日々のアクションが未来を作る。
環境に優しい一歩を、子ども達とともにー
★マングローブ植林活動
★清掃活動
★ゴミ分別
★環境教育授業の実施
これら活動を通して参加者である次世代の若者が、環境保護への関心や意識を高めていけるよう支援する。
当団体の支援地ではセブ本島の経済発展地域から遠く離れ特に支援の手が届いておらず、基本的なライフラインも整備されていないことから、環境問題を含む多岐にわたる社会的課題を抱えている。
資源の限られた離島における海洋や土壌の汚染を含む環境課題や衛生的課題は子ども達をはじめとする住民の健康にも深刻な影響を及ぼしている。
住民の９０％以上が生業としている漁業においても漁獲高が減少するなど影響が出てきている。
しかしながら、住民は目前の生活維持がやっとな状況で、将来的に生命や生活を守るための視点や、健康維持に関わる生活環境の改善、また唯一の生業である漁業を継続するためにも海洋や緑の環境を守ることの重要性に意識が傾けられていない。
村落で唯一の教育機関である小学校においても環境教育は導入されておらず、家庭においても保護者や地域としての環境意識の低さから、次世代を担う児童の環境意識の不足やそれに起因する行動がさらなる負の連鎖に繋がっている点が当該地域における大きな課題として挙げられる。
これまでの支援活動を通じての村落コミュニティにおける意識調査においては「環境課題に関心がある」「取り組むべきだと考える」と答えた家庭は20％に満たなかった。
同時期の調査から、各家庭におけるゴミ分別も地域としての清掃活動もほとんど行われていない実態も浮き彫りになっている。
ゴミ問題をはじめとする土壌や海洋汚染の課題の解決に向けては実践的な取り組みが喫緊の課題であるが、当該地域における現状を鑑みると、まずはこうした実践活動の土台となるものとしての住民の環境問題に関する知識の向上と当事者意識の喚起、コミュニティとしての環境保護意識の向上が必要である。
教育とそれに根差した実践活動、双方からの包括的な取り組みが希求される。
現地社会：現在に至るまで、こうした離島地域への支援を行う活動はほぼ存在しないのが実情であった。本事業を通して支援活動の成果を現地社会に示していくことは、ステークホルダーとしての行政や他の支援機関に、こうした地域への今後の支援に向けてのロールモデルを提起し、重要な指針となりうるものであると考える。事業実施地である離島村落を参考事例とし、他の離島やスラムコミュニティでの実施可能性を探ることで、ひとりでも多くの子どもたちが受益できるよう、努めていく。
日本社会：日本と途上国現地に拠点を持つ当団体が活動展開を行うことで、日本側のユースメンバーも活動参画するため、アジアや世界への貢献のあり方を考え活動を通した繋がりをもち、環境保護や環境教育における次世代の成長の機会ともなる。
次世代へ：本事業の環境教育活動においては主に児童を対象としているため、彼らの成長ののちには次世代のユースや保護者となり、その際に本事業の理解者・支援者として、支え関わる側に回ることとなり、事業の人的サステナビリティを生み出す。
